このやり方ならあなたも書ける。実行もできる！
従業員２０人以下の社長は、何かと雑用が多く仕事時間にゆとりが持てません。それでも研究熱心な社長は「経営計画書を作ってみたい」と考え、計画書の本を買ったりセミナーに参加して準備を始めますが、だいたい途中であきらめてしまいます。仮に無理をして計画書を作ったとしても、そのあと１回も計画書を見ないうちに次の期の決済が来てしまうことになります。なぜこうなるのでしょうか。これにはいくつか原因がありますがその中で最も大きいのは、経営計画の立て方が会計中心になっていて、次に実行期間の長さが従業員１００人以上の会社用になっているので、２０人以下の会社用になっていないからです。
１．経営のやり方は、経営規模の大中小で大きく変わります。
経営のやり方は、経営規模の大中小で大きく変わります。
もし従業員２０以下の社長が大会社のやり方をマネて経営をしたら、経営効率がひどく悪くなってやがて倒産します。これは経営計画の立て方についても、同じことが当てはまります。従業員２０人以下の社長は、自ら戦術を担当したり戦術リーダーも兼任しているので、何かと雑用が多くて時間にゆとりが持てません。
２．会計を中心とした計画書を作ると途中で作業を辞めてしまう
２０人以下の社長がこれまでされている、経営分析を初めとして損益分岐点の計算など、会計を中心とした計画書を作ると内容が複雑になって時間がかかり過ぎるので、途中で作業を辞めてしまう人が多くなります。
仮に計画書を作ったとしても、実行期間が１年では長過ぎてすぐ忘れてしまい、気がついたら次の期の決算が来ています。これでは業績を良くすることができません。
３．従業員２０人以下の会社を中心にした「小企業用の経営計画」
これに思い切って革新を加えたのが、従業員２０人以下の会社を中心にした「小企業用の経営計画」です。
特徴の１つ目は、経営分析や損益分岐点の計算は省略して、「お客作り中心、営業中心、実行中心」にしています。特徴の２つ目は、実行率を高めるために計画の実行期間を「２カ月～３カ月」と「超・短期間」にしたことです。実行期間が２カ月～３カ月だと、何かと雑用が多い社長でも「大事な改善テーマ」に関心が持ち続けられるので、立てた計画の実行率がとても高くなります。特徴の３つ目は、超・短期の計画を１年間に「４回～６回」繰り返すことにあります。こうすると変化がある上に、まとまった改善や改革が１年間に「６件～１２件」実行できるので、営業力がグンと強くなります。
４．一歩が踏み出せなかった人や、作ったものの中断していた社長にはとても役立つ
従業員２０人以下の社長で、これまで経営計画書を作ってみたいと考えていたが一歩が踏み出せなかった人や、２～３度計画書を作ったものの業績向上に役立たないので中断していた、という社長にはとても役立つシステムです。