普通の人をできる人材に育てるのに最も科学的だった寺子屋式の教育法

社長の思いを、従業員に正しく伝えれば会社が変わる

大会社の従業員教育法と１００人以下の教育は全く別社長の思いを、従業員に正しく伝えれば会社が変わる
新聞社や雑誌社が中小企業の社長に対して、「今年の重点経営課題は何ですか」というアンケート調査をしています。それによるといつも２番目か３番目に出てくるのが「従業員教育」で、しかもこの順番は３５年間全く変わっていないのです。ところが現実を見ると教育したあとの成果はほとんど出てなく、経費のムダ使いになっています。従業員の実力を効果的に高めるにはまず「着眼大局」の原則に従い、従業員教育を構成している大事な要因をはっきりさせ、これを「公式」として表わす必要があります。教育効果は、従業員の素質×教材の質×教え方の質×教育日数の４つで決まります。この公式をもとに考えを進めると目標がはっきりするので、従業員の実力が早く高まりまるばかりか教育費のムダも防げるので、とても都合がよくなります。

１．教育すべきテーマをはっきりさせておく

教育効果を高めるにはまず初めに、どのような教育テーマが必要になるか教育すべきテーマをはっきりさせておかなければなりません。
これは業種や会社の事情によって異なります。

２．テーマに合った良い教材を準備します。

教育テーマが決まったあとは、そのテーマに合った良い教材を準備します。
レベルが高い教材があると、経験によって技能を高めるより「３倍」以上早くなるので、良い教材を準備することはとても大事になります。良い教材の１番目は、自社の経営規模と同じか近いものになり、２番目は自社の業種と同じか近いものになります。３番目は実戦的な教材になります。実戦的とは教材を作った人自身が、前の仕事で５００人中１位になり、しかも１位を５年間守った経験があるかどうかになります。こういう人が作った教材はその人独自の工夫がされているので、実行するときにとても役立ちます。

３．「社長自身」がインストラクターになり、従業員を教育する

教材が揃ったあとは「社長自身」がインストラクターになり、従業員を教育することになります。
社長がインストラクターになることについては、疑問を持っている人もいるはずです。しかし従業員が本を読んだりセミナーに参加して得た知識は、その人「だけ」のものになるので実行率が低くなるばかりか、社内にも広がりません。これに対して社長がインストラクターになって教育したものは、自動的に「社長の経営方針」になるので、実行率が高くなるばかりか社内に広がります。しかも社長がインストラクターになると、その人の能力に応じた教育ができるので、個人差が少なくなって業績の向上に役立ちます。このＣＤは従業員６０人以下の会社の教育戦略について説明しています。