従業員１００人迄は、業績の９６％以上が社長１人の経営実力で決まります。

法人企業の３分の２が赤字になっている状態で業績を良くするには、社長の戦略実力を、同業者１００人中３番以内に高めなければなりません。社長の戦略実力を効率的に高めて業績を良くするには、初めに学習効果はどのような条件で決まるか、これを公式で表わす必要があります。学習効果＝社長の素質×教材の質×学習方法×学習回数の、４つで決まります。

１．自社に合った良い教材を準備。

実践的で良い教材ですれば、経験だけに頼っている場合と比べると、戦略実力が３倍速く高まることが解っているので、社長の戦略実力を同業者１００人中３番以内に高めるには、自社に合った、良い教材を準備しなければなりません。良い教材の１番目は、自社の経営規模に近いものになります。２番目は、業種が同じか近いものになります。３番目は、内容が良い教材になります。利益性の善し悪しは、競争力がある強い商品や、市場占有率１位の地域があるかどうかで決まるのですから、教材で説明されている内容は、強いもの作りや１位作りに焦点を当てたものが良い教材になります。４番目は、弱者の戦略になります。ランチェスター法則の研究から全社的経営のやり方の戦略には、強者の戦略と弱者の戦略の２種類あることが解りました。２つの内容は、まったく異なります。

２．１０００社中９９５社は、弱者の戦略で経営をしなければなりません。

本来弱者の戦略で経営すべき社長が間違って強者の戦略で経営をすると、根本的に間違った仕事を全社員で実行することになるので、従業員１人当たりの粗利益が、１年に１００万円～２００万円も少なくなります。仮に従業員が３０人いれば、１年に３０００万円～６０００万円もの損失が出ます。ところが経営分析ではこの原因がどこにあるか解らないので、損失を出し続ける社長が多くなります。

３．学習回数を多くする。

良い教材を使い、同業の社長よりも学習回数を５倍～１０倍多くすれば、素質に自信がない人でも戦略実力が上位に高まります。こうするには講演の参加では無理で、教材を使った学習が必要になります。しかし、５万円以上の戦略教材を、５テーマ以上揃えている社長は１００人中２人～３人しかいないのが実情です。このＤＶＤは、競争条件が不利な会社にとっては欠かせない弱者の戦略を中心に、従業員１００人以下、とりわけ５０人規模に焦点を当ててまとめているので、とても解りやすくなっています。社長が気付かずに出し続けている損失と比べると、はるかに安い費用でこの教材がお手元に届きます。