商品が弱かったり負けていたのでは業績は良くなりません。競争力がある強い商品作りや新商品開発の原則が分かる。

会社と呼ばれる組織体は、粗利益をエネルギー源にして生きています。その粗利益を作り出す唯一の手段は、商品になります。そのため競争力がある強い商品や、競争力がある強い有料サービスを持っていると、お客が作りやすくなることから、従業員１人当たりの経常利益が、業界平均の２倍～３倍多くなります。この状態が５年～６年続くと、従業員１人当たりの自己資本が多くなるので、経営がグンとやりやすくなります。逆に商品が弱いと競争に負けるので、業績が悪くなります。

１．無から有は生じることはないように多くの競争相手がいる中、競争力がある強い商品や有料のサービスを作って業績を良くするには、社長や後継者が商品戦略をきちんと学習し、同業者１００人中３番以内に入るようにしなければなりません。

これに役立つのが、ランチェスター法則を応用した弱者必勝の商品戦略で、これは１３項目で構成されています。経営計画を立てるとき、この１３項目をもとにまとめると、内容の良いものができます。

２．競争力がある強い商品を作るときに忘れてはならないのが、商品のライフサイクル原則です。

どんなに売れている商品でもやがて伸びが止まり、その後衰退していきます。衰退期に入った商品を改良したり合理化するのは、効果的な方法ではありません。経営計画を立てるとき必要になるのが、ライフサイクルの原則による商品のチェックになります。

３．業歴が古くなると主力商品が衰退期に入り、売上が低下する会社が出てきます。

放置しておくとジリ貧になり、やがて経営が続けられなくなる日が必ずやってきます。これに対応するには、新商品の開発や場合によっては業種転換も必要になります。ところが新商品開発や業種転換の成功率は３％以下と、とても低くなっています。この解決に役立つのが新着想による新商品開発の成功戦略で、この中心となる要因は３つあります。この３つの要因に照らしてチェックすると、大失敗が防げます。商品が弱かったら業績は悪くなります。この教材は従業員１００人以下を対象にまとめているので、１００人以下の社長に役立ちます。