重要な仕事への人の配分が１０％間違うと利益が出なくなる。

組織戦略は営業戦略や財務戦略と比べると、はるかに地味で関心が低いテーマになっています。しかし会社は粗利益で生きており、その粗利益を作るのは「人」になります。しかも経費の中で最もウエイトが高いのが人件費になります。そのため粗利益を作るのに直接関係する仕事への人の配分と、経理など必要ではあるが、粗利益を作らない仕事に対する、人の配分比率がわずか「１０％」と狂うと利益が出なくなり、もし１５％狂うと赤字になってしまいます。このような理由で、社長は組織戦略の対象となる４つの要因と、そのウエイトについては必ずマスターしておくことが欠かせないのです。

まず１番目は仕事に対する人の配分になり、組織戦略ではこれが５３％を占めます。

まず１番目は仕事に対する人の配分になり、組織戦略ではこれが５３％を占めます。仕事に対する人の配分で最も重要になるのは、粗利益を作り出すのに直接関係する仕事に何％を配分し、経理など経営をする上で必要ではあるが、粗利益を作らない仕事へ何％を配分するか、配分比率を決めることになります。この比率がわずか１０％狂うと経常利益が出なくなり、これについてはこのＤＶＤで詳しく説明しています。

２番目は組織の階層を何階層にするかと、各人の役割分担を決めることになり、組織戦略ではこれが２７％をしめます。

２番目は組織の階層を何階層にするかと、各人の役割分担を決めることになり、組織戦略ではこれが２７％をしめます。業績を良くするには軽装備の原則に従い、組織の階層は少なくすべきです。次に役割で重要になるのは、誰をリーダーにするかリーダーの決定になります。リーダーの決定を間違うとどのようなひどい結果になるか、日本のある大学が実態調査をしたものを説明しており、これは人事を決めるときとても役立ちます。

３番目は従業員の教育になり、組織戦略では１４％になります。

３番目は従業員の教育になり、組織戦略では１４％になります。教育効果を高めるにはまず初めに、教育効果はどのような要因で決まるか、これをはっきりさせておかなければなりません。教育効果＝従業員の素質×教材の質×教育方法×教育回数×評価の５つで決まります。この公式に従って従業員の教育に取り組むと、従業員の実力が早く高まるので業績向上に役立ちます。

４番目は賃金制度などの処遇になり、これは７％になります。

４番目は賃金制度などの処遇になり、これは７％になります。賃金制度を複雑にすると計算に時間がかかって経費高になるので、これは簡単にすべきです。ちなみに従業員教育と賃金のウエイトは、教育が６７％で賃金３３％の比になるので、成果主義の賃金制度を採用するときは、その前に教育に力を入れておかないと業績は良くなりません。このＤＶＤは組織戦略に対してランチェスター法則を応用し、従業員１００人以下の会社に焦点を当てて説明しているので、すぐ応用できるばかりか、経営計画書を作るときにも役立ちます。